北極海掘削計画。IODP掘削航海の固有名であり、MSPを用いて2004年8-9月に北極海のロモノソフ海嶺周辺の掘削を実施。

米国地球物理学連合。1919年に米国に設置された世界最大級の地球科学関連の学会であり、毎年12月にアメリカ（サンフランシスコ）にて開催。

APLACON国際会議。MSPを用いた科学目標設定のための科学会議で、ESF他が主催となりポルトガルのリスボンにて2001年5月に開催された。

東京大学大気海洋研究所。前身は東京大学海洋研究所（ORI）と東京大学気候システム研究センター。海洋研究所はODPにおいてNSFと覚書を締結し日本の事務局を担当した。IODPにおいては2004年４月から2005年9月までORI内部にSAOが設置された。

海洋・極限環境生物圏領域。JAMSTECの旧極限環境生物圏研究センター（XBR）とIFREEの古環境分野が統合して2009年4月に発足。海洋生物多様性、深海・地殻内微生物、海洋環境・生物圏変遷過程等の研究を実施。

噴出防止装置。石油・ガスの暴噴を防止する装置で、ライザーパイプに接続して使用する。

地球深部探査センター。「ちきゅう」の運用、スタッフサイエンティストの派遣、各種物理検層等の科学支援及び地震探査等の事前調査を行うためにJAMSTECに設置された組織。2002年10月発足。

海洋コア総合研究センター。2003年4月高知大学に設立。海洋コアの保管をはじめとし、コアを用いた基礎解析から応用研究までを一貫して行う研究設備を備える。日本のIOとしての機能の一部を担い、DSDP/ODPのコア及びIODP掘削航海で採取されたコアの一部が保管される予定。

フランス国立科学研究センター 国立宇宙科学研究所。ECORDの中心的組織であるEMAの役割を担う。

複数掘削船国際科学者会議。ライザー掘削船とノンライザー掘削船の二船体制での科学目標設定のための科学会議で、JOIの主催によりバンクーバーにて1999年5月に開催された。

長期間隙流体計測装置。掘削孔を密閉し、海底下の間隙水の流動を計測する装置。孔内に温度計、圧力計、採水ホース等が設置される。ODPの航海でも度々使用された。さらに発達したA-CORK(Advanced CORK)も開発され使用されている。

コスタリカ地震発生帯掘削計画。ライザー掘削を含むIODP掘削計画の固有名であり、2011年に最初の掘削航海（ノンライザー掘削）が計画されている。

詳細計画検討グループ。短期的に掘削実施に向けた詳細な計画等を検討するため、SPCによって設置される。メンバーは、SPCにより選出された専門家で構成される。

深海掘削計画。1968年から米国によりグローマー・チャレンジャー号を用いて実施された計画。1975年、新たに６カ国が参加しIPODに発展した。

欧州委員会。欧州連合(EU)の執行機関にあたる。国際法人格を有し、共同体事項につき対外的にEUを代表する。IWGに参加。

ECORD評議会。IODPの全体的事項に対し欧州の共通方針を構築する評議会。ECORD参加国より各1名ずつが代表として出席する。2003年10月、パリにて第1回会議を開催。

技術開発パネル。SAS内パネルの一つで、IODPにおける技術開発の検討、優先順位付け等を行うため前身の技術アドバイスパネル（TAP）を改編し2005年9月に設置。

教育・普及広報

環境保護安全パネル。掘削計画について環境汚染防止・安全面から検討を実施する。2004年6月より、環境面への配慮・検討を重点的に行うため前身の汚染防止安全パネル（PPSP）を変更。

ECORD科学運用組織。ECORDのMSP運用業務等を行う組織の機能名であり、BGS、EPC及びUniversity of Bremen(ブレーメン大学。コアの保管を担当)の3者により構成される。BGSが中心的役割を担う。

労働安全衛生及び環境保全。現場作業・事務作業を問わず、あらゆる仕事・生活において最優先に考慮されるべき事柄。石油掘削業界で広く用いられている用法である。CDEXがHSE-MSを導入。

暫定アジアコンソーシアム。IODPへ参加するために、韓国地質資源研究院(KIGAM)が代表機関となり暫定的に設立。2006年6月、NSFおよびMEXTとの参加覚書に署名、IODPに参加。2010年5月現在での参加は韓国のみとなっている。

地球内部ダイナミクス領域。JAMSTEC内に固体地球統合フロンティア研究システムとして2001年に設置。その後、2004年7月に深海研究部と統合。地球内部構造、地球内部物質循環、プレート挙動解析、海洋底ダイナミクス等に関する研究を行う。

実施機関。IODPにおいて、掘削船の運用・管理、エンジニアリングサイトサーベイデータバンク、コアの保管をはじめとする各種業務を実施する組織の機能名。

IODP評議会。IODP参加国の担当機関代表から構成され、基本的に毎年6-7月に開催される。IODP全般について意見交換・調整を行い各国間の共通認識の構築を目指す。第1回会議は2003年12月サンフランシスコにて開催。

IODP国際計画管理法人理事会。非営利法人であるIODP-MIの運営・各種業務・資金の管理等に関する権利を有する理事会。基本的に年に1回開催される。

国際共同深海掘削計画。これまで米国のみであったDSDPに日本、仏国、西独、英国、ソ連が参加して1975年より開始した計画。1983年に終了。DSDPと同様にグローマー・チャレンジャー号を運用。

暫定科学諮問組織。2003年9月30日までの暫定期間中、IODPにおける科学諮問組織の検討及びIODPへ提出された掘削提案(プロポーザル)の評価を行った。内部にiPCをはじめとする各種委員会・パネルを設置。

IODP初期科学計画。IPSCが作成、2001年5月に刊行。「地下生物圏と地殻内流体」、「環境変動とその生物圏への影響」、「固体地球における物質循環とそのダイナミクス」の3つの基本テーマの下、IODP初期10年間の科学目標が示されている。

次期深海掘削計画に関する国際ワーキンググループ。IWG/IODPを発展させ、2013年以降の海洋科学掘削計画の枠組みを検討する組織。2009年6月に第1回会合がワシントンD.C.で開催された。事務局はIODP-MIが担当。

独立行政法人海洋研究開発機構(前海洋科学技術センター)。IODPの日本における総合推進機関。内部にはCDEXや、研究領域としてIFREE、Geobios等が設置されている。

日本地球掘削科学コンソーシアム。2003年2月発足。大学・研究機関と賛助会員からなる連合体組織。地球掘削科学に関する研究計画の立案、研究基盤の構築、普及広報等を担う。内部に設置されるIODP部会はSASパネル委員、乗船研究者及びIODP-MI BoG委員の推薦を行う。2004年4月には陸上掘削部会が発足。2010年現在、部会の支援事務局を海洋研究開発機構 地球深部探査センター内に置く。

米国海洋研究所連合法人。ODPにおいて計画全体の管理・運営を行っていた非営利法人であり、18の米国大学・研究機関が会員として参加。IODPではJOI Allianceの中心となる。在ワシントン。2007年にOcean Leadershipへ改組・統合された。

深海底試料採取国際研究所連合。ODPの科学目的達成のため、JOIへ科学的アドバイスを行う機構。米国の研究機関及び国際的パートナーで編成され、複数の委員会やパネルが内部に設置された。

高知コアセンター。高知大学と海洋研究開発機構が共同で運用している高知大学海洋コア総合研究センター施設(CMCR)の共通名称（通称）。IODPのコア保管庫の機能も備える。

主導機関。IODPの主要な掘削船を提供し、全体計画経費を決定するとともに全体計画経費を均等に負担する機関のこと。計画の中心となる機関であり、MEXT・NSFを指す。LAは互いに同等の権利・義務を有し、IODP Councilの議長を交代で務める。

コア採取時同時測定・検層。孔内計測、いわゆる電気検層を掘削・コア採取時にリアルタイムで行う手段。現在、実用に向けた技術開発が行われている。

文部科学省。IODPをNSFとともに推進する日本の担当官庁。

中国科学技術部。中国におけるIODPの担当官庁。2004年4月にMEXT及びNSFと参加覚書を締結し、中国は準メンバーとしてIODPに参加。

南海トラフ地震発生帯掘削計画。IODP掘削航海の固有名であり、2005年10月、SPCにおいて「ちきゅう」を用いた最初の研究航海として決定された。地震発生領域境界深度における巨大衝上断層系を探査し、巨大地震の発生メカニズムの解明を目指す。2007年9月より実施予定。

米国国立科学財団。これまでODPを主導してきた米国の科学財団。日米主導のIODPの米側カウンターパート。

オーシャン・リーダーシップ。米国の海洋研究所連合法人であったJOIと、かつてJOIの一部であり、公立・民間の海洋研究機関および教育機関を傘下にもつ非営利法人CORE（Consortium for Ocean Research and Education）が統合し、2007年に設立された。これにより、計94機関がコンソーシアムのメンバーとなっている。深海掘削に関するJOIの機能は継承。

IODP国内科学掘削推進委員会。日本国内においてIODPを推進するために作られた科学アドバイス組織。2002年度に活動を終了し、その機能はJ-DESCのIODP部会に引き継がれた。

運用事後評価タスクフォース。IODP航海の1~6ヶ月後に、当該航海の運用上の評価を行う。

パネル議長会合。SAS内各パネルの議長がメンバーとなり報告等を行う。正式な会合ではないが、通常年１回程度、SPCと同時に開催されることが多い

掘削計画実施管理チーム。特にCDPについて、実際の掘削を視野に入れたマネージメントの方策及び掘削計画を検討するために設置される。メンバーは、掘削を実施するIOの他、掘削提案者(プロポーネント)、SASパネル委員、IODP-MI等の代表で構成される。旧称はPSG。

研究航海レポート編集会議。船上で書いた成果レポートの公開に先立ち、編集・校正等を行う。

掘削計画検討グループ。既出の掘削提案(プロポーザル)のみでは到達できない科学目標を達成する事を目的として、掘削計画や技術開発の戦略を検討するため、SSEPもしくはSPCによって短期的に設置される。メンバーは、SPCにより選出された掘削提案者(プロポーネント)や専門家で構成される。

標準ロータリーコアバレル。ドリルビットを回転させながらコアリングするシステム。固結した硬い堆積物、火成岩基盤等のコアを採取するために用いられる主要なシステム。

ライザー。掘削船と海底(孔口)を結ぶ大口径のパイプとその付属設備の総称。泥水の流路となるほか、ドリルパイプ等の降下のガイドとしての役目も担う。

科学諮問組織。IODP-MIに対して、IODPへ提出された掘削提案(プロポーザル)の評価及びランキング、IODPの科学面における中長期的な指針の策定等を行うために複数の委員会およびパネル、ワーキンググループ等により構成される。

CDPにおいて、航海毎の記載や分析、計測結果の違いをなくし、均質なサイエンスの成果を出せるようにCDP全体計画の中で、各専門性に応じたコーディネーションを行うポジション。PMTのメンバーでもある。

統合システム請負者。米国ノンライザー掘削船の改造・提供・管理・運営、及び他の関連する科学支援を一括して請け負う組織を指す機能名。JOI Allianceが担当していたが、改組に伴い現在はOcean Leadershipがその機能を継承している。

科学運用経費。IODP全体計画経費の中の科学運用に係わる経費。具体的には、掘削船上における科学研究の実施、陸上におけるコア及び関連データの管理、海上活動の支援、教育・普及広報及び計画管理・運営に関する経費のこと。

科学計画委員会。SAS内の委員会で、掘削提案(プロポーザル)のランキング、ISPに基づいたIODP実施の検討・提案、各種ワーキンググループの設置、国際コミュニティーに対するプロポーザル促進の働きかけ等を行う。2003年9月、札幌にて第1回会議が開催された。

科学立案評価パネル。SASパネルのうち、IODPへ提出された掘削提案(プロポーザル)の評価を担当する。発足当初は専門分野に応じてESSEP及びISSEPの２分科会構成であったが、2005年3月よりSSEPとして統合された。4月1日・10月1日のプロポーザル提出締切を受け、毎年5月・11月に開催。

科学技術パネル。SASパネルの一つであり、船上計測・孔内計測・サンプル配布・データベース等の検討を行う。2005年7月より、必要に応じて掘削提案の評価及びIODP-MIへの助言を行う機能を加えることを目的として旧科学計測パネル(SciMP)を改組して設置。

テキサスA＆M研究基金。テキサスA＆M大学内にある独立の非営利組織であり、テキサスA＆M大学の業務管理部門(administrative services)を担当。

tSASオフィス。2003年9月末日のiSASオフィス活動終了の後、10月のIODP発足からIODP-MIがNSFと契約するまでの間のSASオフィスの呼称。AESTOが運営し、JAMSTEC内に設置。2004年4月、NSFとIODP-MIの契約締結によりIODP-MIがその任を引き継いだ。

米国科学諮問委員会。米国の研究機関等により構成される委員会で、USSSPへの助言やODPに関する米国内科学コミュニティーの活性化・連携の強化等を目的として活動する。IODP開始当初はUSSACと略していたが、現在はUSACへ改められている。