４つのプレートが交差する日本では、その境界で発生する巨大地震は避けられない脅威です。
なかでも、東海沖～九州日向灘にいたる南海トラフ沿いでは、海溝型巨大地震がおおよそ100～150年周期で繰り返し発生しています。東海・東南海・南海を震源とする地震は、同時または数年単位などの時間差で連動発生し、大きな災害を引き起こしてきました。
1707年には、東海・東南海・南海地震が同時発生し、1854年には東海・東南海地震が同時に発生し、その約30時間後に南海地震が連動して発生しました。1944年の東南海地震の際には、その2年後に南海地震が発生しています。

私たちは、地震の発生を止めることはできません。しかし、その災害を最小限に減らすことは可能です。

本プロジェクトでは「探る」「予測する」「備える」という３つのキーワードのもと、多くの研究機関が協力し、東海・東南海・南海地震に関する研究を実施しています。南海トラフの詳細な地殻構造や状態、地震活動を最新の観測機器を用いて調査・観測し、それらを取り込んだ現実的な数値シミュレーションにより起こりうる地震像を高精度に予測しています。予測された強震動や津波の情報は地震に対する備えの基礎とし、定期的に開催される地域研究会などを通して情報を共有し、ハザードマップの作成や、復旧・復興計画に活かされています。

東海・東南海・南海で今後30年間に発生されると予想される地震は、東海で88%(参考値)(M8.0程度)、東南海で70%程度(M8.1前後)、南海で60%程度(M8.4前後)（ともに地震調査研究推進本部による）とされています。これらが同時発生した場合、最大で死者32万3千人とも想定されています（内閣府による）。東海・東南海・南海地震の発生からは逃れられませんが、調査観測によって探り、解明された地震像に基いて地震発生時の状況を詳細に予測し、その予測に応じて的確な対策を講じておけば、被害は現在の想定よりも大幅に軽減できます。

地震に強い社会の実現のため、東海・東南海・南海地震の連動性の評価研究を行なっています。