東海・東南海・南海地震発生時には、どのような揺れと津波が襲来し、どのような被害が生じるのか？有効な災害対策、復旧・復興計画を立てるには、将来起こりうる地震像をできるだけ詳細に予測することが求められます。
このプロジェクトでは、「探る（調査・観測研究）」「予測する（シミュレーション）」「備える（防災・減災対策）」をキーワードとし、多くの機関が協力して研究を実施し、下記のような成果を上げてきました。
ただし、南海トラフ以外での連動性研究や防災機関との連携強化など課題は残っています。また、減災教育や地域の人材育成を通じた防災意識、対応力の向上に向けた取り組みも必要です。
『探る』のキーワードのもとでは、最新機器を用い、震源域周辺の地殻構造やプレート間の固着など、地震活動や南海トラフ域の現在の状況をできるだけ詳細に把握するために調査・観測研究を実施しました。海底に広く高密度に最新機器（海底地震計・海底水圧計）を配置し、海底と陸の調査結果を統合し、自然地震観測を実施しました。また、人工的な音波を発信し海上に浮かべたストリーマケーブルで音波の伝わり方を調査する方法で、海底の下の構造調査も行いました。日向灘から開始したこの調査観測は、徐々に東に観測域を移動しながら東南海沖まで実施し、現在は駿河湾沖での調査観測を行なっています。
『予測する』では、調査・観測研究で得られた情報をデータベース化し、より高度な物理モデルを作成し、スーパーコンピュータを用いた精度の高いシミュレーション法を構築しました。
また、地震サイクルの多様性を理解するため湖沼の堆積物を調査し、過去数千年の地震発生履歴を明らかにしました。これらから、次に起きる南海トラフ地震が同時発生タイプか単独発生タイプか。また、単独の場合は、東南海地震と南海地震の時間差がどれくらいであるかなども推測します。
本プロジェクトのこれらの研究結果は、南海トラフ域の西端を日向灘沖に設定を見直す根拠となりました。
『備える』では、強い揺れや津波の高精度予測を行い、都市の重要施設に与える影響を詳しくシミュレーションし、ハザードマップや人的被害の軽減戦略の策定を行いました。また、今まであまり加味されていなかった、過疎による人口減少や高齢化などの社会変化も予測し、より実践的な復旧・復興計画の策定も行いました。
これらの結果は、防災現場と共有し、より現実的で地域に密着した防災・減災計画に活かすことができるよう、名古屋・大阪・高知など数都市で研究会を定期的に開催しています。