日本における2008年の二酸化炭素排出量速報値(国立環境研究所)をみると、昨今の経済状況の悪化などにより、特に産業部門からの 排出量減少が大きかったため2007年よりは低減しました。しかし、京都議定書の基準年(1990年)との比較を部門別でみると、住宅に関係する家庭部門では約35%増、業務その他部門(商業・サービス・事務所等)では約41%増と、他の部門に比べて突出した増加を示しています。これに対して、建築研究所では住宅や業務建築に関連した省エネルギーに関する各種の研究を実施しています。今回は、こういった状況を踏まえて、特に住宅におけるエネルギー消費の実態や、それに対応した各種住設機器などによる省エネルギー手法に関する研究成果、また、今年の4月に改正・施行された「エネルギー使用の合理化に関する法律」(いわゆる省エネ法)の中でも住宅に関連し上記の研究成果を大きく反映している部分、さらには、住宅や業務建築など建築物全般に関わる海外での省エネルギーについての調査・研究例などを紹介させていただく予定です。