地球環境フロンティア研究センター・気候変動予測研究プログラムでは、以下のように研究者を募集します。
当センター及び気候変動予測研究プログラムの詳細につきましてはウェブサイトをご覧ください。
本研究プログラムは、気候変動に代表されるような大規模な自然変動のメカニズムの研究と、海洋モデル、大気モデル、および大気海洋結合モデルを用いた自然変動の予測可能性の研究を推進して来ました。 平成２１年度は、研究母体である（独）海洋研究開発機構全体にわたる組織変革と新たな５カ年計画の開始という大きな節目の年に当たりますので、これまでの１０年の研究成果を引き継ぎ、水惑星地球に生起する気候変動の予測研究分野に新たな革新を引き起こすことを目指してゆきます。また、新しく創設されたアプリケーションラボ（APL）と緊密に連携して、基礎研究と応用研究の有機的な結合によって成果の社会還元をめざす研究にも力を入れてゆきます。この様な背景のもとで、今回の公募においては、以下の分野における研究員１名を募集します。
本研究プログラムで行われて来た、日本沿海予測可能性実験研究に関連する活動その他を、基礎及び応用の観点から更に深くかつ幅広い展開へと発展させる活動に積極的に関わる意欲がある方。特に気候変動予測のダウンスケーリング等を目的とする超高解像度海流・波浪・大気結合モデル研究に興味がある方。
■要求される研究者
大学院で海洋物理学、気象力学、地球流体力学、気候力学、あるいは関係する物理学分野を専攻し、数値モデルもしくはデータ解析に興味のある方、特に今回の募集では、自らのキャリアを生かし、プログラムの基本的方向性に沿って新たな分野に積極的に取り組もうとする方を望みます。本プログラムは外国人研究者が多いことから、適切なレベルの英会話力と英作文力が必要です。
今回の採用においては、研究員を募集し、採用後は上記プログラムのメンバーとして日本沿海予測可能性実験の研究活動に従事すると共に、同実験計画に関連する多様な共同研究等への積極的な参加が求められます。
関連する分野の博士号取得者（採用日までに取得可能な者を含む）、またはこれと同等の研究能力を有する者。
なお、海洋研究開発機構では平成21年4月1日以降組織改編を検討しております。研究内容・方法及び処遇については変更がありませんが、所属組織等の組織的事項については変更の可能性があります。
※国籍・性別・年齢を問いません。
※地球環境フロンティア研究センターでは、全ての職員の雇用に関し男女平等の理念を持っております。
地球環境フロンティア研究センター（海洋研究開発機構 横浜研究所内）
神奈川県横浜市金沢区昭和町3173-25
契約期間は、平成21年4月1日以降、決定後できる限り早い時期〜平成22年3月31日までとし、以降研究の進捗状況等により一年毎の契約と致します。
注）原則として、研究者は最長５年間までの任期を可能とします。
| （１）給与： | 研究員の場合、年俸500万円〜700万円（常勤） 能力、役割等に応じて優遇。 海洋研究開発機構の規程に基づき処遇いたします。 |
| （２）赴任旅費： | 支給（規定に準ずる） |
| （３）各種保険等： | あり（科学技術健康保険組合・厚生年金保険・科学技術厚生年金基金・雇用保険・労働者災害補償保険等） |
| （４）社宅： | 民間賃貸住宅の社宅貸与制度あり。（規定に準ずる） |
| （５）通勤手当： | 支給（規定に準ずる） |
| （６）休日及び休暇： | 土日祝祭日、年末年始、年次有給休暇、特別有給休暇，介護休業、育児休業等。 |
| （７）その他： | i) 職員等の相互扶助および福利厚生の増進を図るための共済会制度あり。 ii) 労働者代表との協定により常勤研究員を対象に専門業務型裁量労働制度を採用しております。（管理職を除く） |
平成21年2月27日（金）（必着）
(1) 採用予定人数：１名
(2) 書類選考、および面接による。
(3) 面接試験は、日本語または英語で受けることができます。
(1) 提出書類に不備がある場合、受理しない場合があります。
(2) 提出書類は一切返却いたしませんが、個人情報保護法に基づき厳正に管理し、採用選考終了後には適切に 取り扱い、責任を持って破棄いたします。
(3) 採用内定時に健康診断書を提出していただきます。
(4) 応募後に辞退される場合は、辞退届を必ず提出してください。
地球環境フロンティア研究センター 人事担当 岡山
E-mail: koubo-frcgc@jamstec.go.jp
TEL 045-778-5672
FAX 045-778-5497