東北マリンサイエンス拠点形成事業（海洋生態系の調査研究）とは、文部科学省の海洋生態系研究開発拠点機能形成事業費補助金制度により、東北大学、東京大学大気海洋研究所、海洋研究開発機構が中心となって実施する事業です。TEAMSとはその英語名称（Tohoku Ecosystem-Associated Marine Sciences）の略称であり、その実施体制でもあります。

東北の太平洋岸では、東北地方太平洋沖地震・津波による、大量のがれきの堆積や藻場・干潟の喪失、岩礁への砂泥の堆積等により、沿岸域の漁場を含め海洋生態系が大きく変化しました。このため、海洋生態系の回復を図るとともに、沿岸地域の産業を復興させることが緊急性の高い重要な課題となっています。「東日本大震災からの復興基本方針」（平成23年7月29日東日本大震災復興対策本部決定）においては、「震災により激変した海洋生態系を解明し、漁場を復興させるほか、関連産業の創出にも役立たせるため、大学、研究機関、民間企業等によるネットワークを形成」することや「さけ・ます等の種苗生産体制の再構築や藻場・干潟等の整備、科学的知見も活かした漁場環境の把握、適切な資源管理等により漁場・資源の回復を図る」こと等が掲げられています。

また、文部科学省では、科学技術・学術審議会海洋開発分科会において東日本大震災への対応について検討が行われました。この内容については、「海洋生物資源に関する研究の在り方について」（平成23年9月16日）において、東北沖における研究開発を継続的かつ体系的に実施するため、全国の関連研究者のネットワークとして、大学等の研究機関を中心としたマリンサイエンスの拠点を東北に形成すること、また、マリンサイエンス拠点における活動については、海外の研究機関や民間企業とも連携することが必要であり、将来的には、国際的な海洋研究拠点として発展、継続していくことが提言されています。

これらを踏まえ、本事業においては、東北大学、東京大学大気海洋研究所、海洋研究開発機構が中心となり、大学や研究機関による復興支援のためのネットワークとして「 東北マリンサイエンス拠点」を構築し、地元自治体や関係省庁等と連携しつつ、東北の復興を図るため東北沿岸域からその沖合海域における海洋生態系の調査研究を実施します。

TEAMSは、海洋科学技術分野のオールジャパンの研究者の力を結集し、対象海域の物理・化学的環境と生物動態について総合的に調査研究し、東北地方太平洋沖地震・津波後の海洋生態系の変動メカニズムを解明することで、生物多様性や生態系を保全した持続的漁業のあり方について科学的知見やデータを提供することを目的としています。