平成16年1月9日
海洋科学技術センター

南海トラフ紀伊半島沖構造調査研究について


 海洋科学技術センター(理事長・平野拓也)の研究プロジェクトである固体地球統合フロンティア研究システム(IFREE)では、文部科学省が地震調査研究推進本部の方針に従い平成15年度より5年計画で実施している「東南海・南海地震に関する調査研究-予測精度向上のための観測研究-」の研究課題の一つである「東南海・南海地震の想定震源域におけるプレート形状等を把握するための構造調査研究」を受託しており、本研究はその一環として実施される。

1.目的
 調査対象海域である南海トラフではマグニチュード8クラスの海溝型巨大地震が繰り返し発生しており、地震学的研究や歴史資料からその繰り返し周期や震源域の分布が世界で最も良く調べられている地震発生帯の一つである。最近の海洋科学技術センターの一連の研究により、1944年東南海地震、1946年南海地震のすべり分布は沈み込むプレート上の海山や海嶺によって規定されていることが明らかになってきた。
 一方、南海地震、東南海地震は多くの場合対をなして発生しており、その境界は常に潮岬沖付近であることが知られている。しかしながら、その境界が何によって規定されているかは未だ明らかにされてはいない。この付近では日本列島下まで沈み込んだフィリピン海プレートに屈曲あるいは裂け目がある可能性も示唆されており、沈み込むプレートに存在していた何らかの構造不連続が、二つの巨大地震発生域の境界を作っている仮説が提案できる。(図1
 そこで本研究では、この仮説を検証するため、トラフ軸から日本列島沿岸にかけて、トラフ軸に平行な調査測線を複数本取り、得られた広角反射・屈折法調査データの解析により沈み込むプレート内の構造不連続のイメージング*を目的とする。
(イメージング:構造調査データの処理解析により、地下の詳細な構造を可視化する手法)

 
2.期間
 平成16年1月11日(日)から平成16年2月13日(金)まで

3.使用船舶および設備(図2
 船舶名称 「かいよう」
  (総トン数3176トン、エアガン約200リットル、海底地震計(OBS)100台搭載)

4.調査海域
 紀伊半島沖。構造調査測線、海底地震計(OBS)設置点は図3に示す。

5.実施内容(図4
 海底地震計(OBS)を100台設置し、エアガンより圧縮された空気を200mごと海中に放出して発振させる。地下の境界面からの反射・屈折した波をOBSで記録し、広角反射・屈折法調査データを取得する。

 
  参考1 「東南海・南海地震に関する調査研究」での調査観測全図

問い合わせ先:
 海洋科学技術センター
  固体地球統合フロンティア研究システム:金田義行
             電話   :045-778-5389
             FAX:045-778-5439
  総務部 普及・広報課:鷲尾、五町
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