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プレスリリース

2018年 5月 18日
国立大学法人千葉大学
国立研究開発法人海洋研究開発機構

2000年代の陸域CO2吸収量が過去100年間で最大!
過去の大規模土地利用変化から回復した植生が原因の一つ
~陸域生態系による大気CO2増加の緩和プロセスに新たな理解~

千葉大学環境リモートセンシング研究センター近藤雅征特任助教が率いる国際研究グループは、全球を対象とした陸域炭素収支のシミュレーション解析から、陸域の二酸化炭素(以下、CO2)の吸収量が1960年代から増加傾向にあり、2000年代において過去100年間で最大となったことを明らかにしました。この主要な原因の一つが、過去の大規模な土地利用変化から回復した植生に起因しており、特に30-50年前に土地利用変化が活発であったアメリカ、ヨーロッパ諸国、中国の植生が現在において大気CO2の大きな吸収源になっていることを検出しました。本研究は、植生の再成長によるCO2吸収量を全球で定量化した世界で初めての事例であり、近年の地球温暖化に関連した炭素循環プロセスの理解において重要な役割を担うと期待されます。本研究結果は「Geophysical Research Letters」誌(AGUPublication)に2018年5月17日付けで掲載されます。

詳細は千葉大学のサイトをご覧下さい。

国立研究開発法人海洋研究開発機構
広報部 報道課長 野口 剛
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