「人•自然•地球共生プロジェクト」課題2第31回研究連絡会議議事録1.日時:平成17年9月22日(木) 14:00−16:302.場所:海洋研究開発機構横浜研究所(横浜市金沢区昭和町 3173-25) 地球情報館 4F 大会議室 議事次第: 1. 開会挨拶 2. 各グループからの進捗状況報告等 (1)(財)高度情報科学技術研究機構 (井上 孝洋) 今後のagcm/MIROC/KISSMEの開発および利用に資するために構築中の情報集積のためのwebサイトについて、その概要を紹介した。現在のサイトのURLは以下の通りである; http://gcm.tokyo.rist.or.jp/gcm このサイトは現時点では枠組みができているだけで、コンテンツとなる情報、ノウハウ等についてはこれから収集する段階である。ユーザー、開発者双方の積極的な情報提供をお願いしたい。 (2)海洋生物地球化学モデル (河宮 未知生) PPT File (kawamiya_050922.ppt 629KB) 人為起源CO2海洋吸収のモデル計算をする際、温暖化の効果を考慮に入れた場合と入れない場合とでは前者のほうが海面の二酸化炭素分圧(pCO2)が上がり、CO2吸収の効率が悪くなる。前者でpCO2が上がるのは海水温が上がることと整合的であるが、全炭酸やアルカリ度のの変化もpCO2の上昇に寄与していると考えられる。ここでは、統合モデルを用いて行った温暖化実験の結果を解析し、これら諸要因の寄与を評価した。その結果、全炭酸、アルカリ度ともにpCO2の上昇に対し有意な寄与があり、全炭酸はpCO2を下降させる方向に、アルカリ度は上昇させる方向にあることが分かった。こうした全炭酸、アルカリ度の変化には、2実験間でのP-Eの変化が重要なファクターになっていると考えられる。これまでのモデル実験で似たようなテーマの解析を行う際、アルカリ度やP-Eに着目した解析はあまり行われてこなかったが、こうしたファクターについてもきちんと解析をおこなう必要がある。 (3)気候‐陸域炭素循環結合モデルの開発 (加藤 知道) PPT File (kato_050922.ppt 1680KB) 20世紀中の炭素収支と土地利用変化の影響について、来週米国で開催されるICDC7(第七回国際二酸化炭素会議)において発表する内容を紹介する。 1900-1999年の100年間において、年間の全球NPP(純一次生産)やHR(従属栄養生物呼吸)は徐々に増加した。また、それらの差し引きの値であるNEP(正味生態系生産)は、+3から-0.2 PgCyr-1の間を大きく変動したが、ほとんどの場合プラスすなわち炭素吸収を示した。一方で、土地利用変化に伴う炭素の放出を考慮した場合は、陸域の正味炭素収支はしばしばマイナスすなわち炭素の放出を示した。1980年代の全球炭素収支について、インベントリーデータから計算されたもの(Houghton, 2003)と比較すると、年平均NEPや土地利用変化による放出量のいずれもが、結合モデルで計算したものの方が絶対値で1/4程度と小さかったが、それらを合計した正味の陸域生態系の吸収量は同程度であった。 3.その他サブグループの進捗状況 (1)寒冷圏モデル(齋藤 冬樹)
(2)動的全球植生モデルの開発状況(佐藤 永)
(3)気候物理コアモデル改良サブグループ(渡辺 真吾)
4.連絡事項
5.閉会 |