| 募集職種 | 研究員、准研究員もしくは技術副主任 1名 （EKM22-004） |
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| 募集対象部署 | 超先鋭研究開発部門 超先鋭研究開発プログラム |
| 募集内容 | 海洋研究開発機構 超先鋭研究開発部門 超先鋭研究開発プログラム（プログラム長：高井 研）では、下記の研究に従事する研究員、准研究員もしくは技術副主任1名を募集します。 【研究内容】 超先鋭研究開発部門では、中長期計画の重点テーマの一つである『「生命の起源」や「生命と環境の共進化」に及ぼした海洋の役割の理解』に対する研究を推進しています。当該研究をアストロバイオロジー、CO2貯留、カーボンリサイクル分野等へ拡張するような研究開発にも取り組んでいます。本公募では、このような研究・開発を、新しい視点・着想、独自の技術や経験および機構内外の相互作用を通じて強力に推進し、超先鋭的な研究成果の創出を主導する研究員（テクノロジー）、あるいは技術開発・運用の面から支える准研究員もしくは技術副主任を募集します。 深海熱水系を再現する高温高圧実験、及びそれらに関する有機・無機化学分析等、「生命の起源」や「生命と環境の共進化」に及ぼした海洋の役割の理解に向けた包括的研究システムの開発・改良・保守・運用を主な業務とします。また、その研究システムを利用したアストロバイオロジー、CO2貯留、カーボンリサイクル分野等への応用研究開発の推進も期待します。なお、研究員（テクノロジー）はそれらの成果発表を主導すること、准研究員または技術副主任は他の研究者とともに成果発表を行うこと、が求められます。 超先鋭研究開発部門 超先鋭研究開発プログラムの概要は、下記ウェブサイトをご覧ください。 https://www.jamstec.go.jp/sugar/j/ 【関連する専門分野】 生命の起源、アストロバイオロジー、地球化学、地質学、微生物学、有機化学、分析化学 |
| 職種とキャリア | 【職種】 研究職（テクノロジー）： ※研究職（テクノロジー）：主に研究開発に関わる基盤的、独創的または先進的な技術開発及びそれらによる研究による業績が期待される職 准研究職： 研究開発に関わる基盤的または包括的な技術改良、その高度な技術の維持及び高度化並びにそれらを通じた研究の推進が期待される職 技術職： 機構の事業運営に係る基盤的・包括的な技術の改良・開発やその高度な技術の維持・更新及び企画・推進が期待される職 【キャリア】 研究員： 機構業務への貢献のため、自立した研究者として研究・技術開発を行い、主著論文や技術革新を中心とした成果を創出する。 准研究員： 研究開発に関する基盤的な技術の運用の専任者として、研究開発課題の推進に貢献することが期待される。 技術副主任： 機構の技術関連業務の専任者として、常に所属組織業務の目標及び目的を理解しながら、部署の中核として業務を遂行していることが期待される。 ※雇用期間中に組織改編等行われた場合は、配属先が変わる場合があります。 ※採用時の職種及びキャリアについては、当機構規程により決定いたします。 |
| 応募資格 | 【学歴】 研究員（テクノロジー）：当該研究もしくは技術開発に関連する分野の博士号取得者 准研究員・技術副主任：関連する専門分野の修士課程修了以上、またはこれと同等の能力を有する者 【資格・経験等】 圧力容器を用いて高温の熱水や液体CO2を扱う実験の経験があることが望ましい。 |
| 勤務地 | 国立研究開発法人海洋研究開発機構 横須賀本部 神奈川県横須賀市夏島町2番地15 ※受動喫煙防止措置：敷地内禁煙（屋外に喫煙場所あり）、喫煙可能区域での業務なし |
| 採用形態 | 【募集人数】 1名 【雇用形態】 任期制職員（定年制職員への移行審査資格あり） 研究員 【勤務時間】 裁量労働制 【雇用期間】 2022年10月1日〜2027年3月31日 ※1回の雇用期間を最長5事業年度とし、以降更新は行いません。 准研究員 【勤務時間】 裁量労働制 【雇用期間】 2022年10月1日〜2025年3月31日 ※契約を更新できるものとしますが、通算雇用期間は5事業年度（2027年3月31日）を限度とし、以降更新は行いません。 技術副主任 【勤務時間】 9:00〜17:30 （休憩 12:15〜13:00） 【雇用期間】 2022年10月1日〜2025年3月31日 ※契約を更新できるものとしますが、通算雇用期間は5事業年度（2027年3月31日）を限度とし、以降更新は行いません。 ※雇用開始日は応相談 ※当機構の規程に基づき、事業年度中に65歳に達する時は当該事業年度末日をもって雇用契約を終了といたします。本期日については、今後変更する場合があります。 ※上記雇用期間中において、評価を受けて頂き、任期の定めのない雇用形態（雇用期間は満60歳に達する事業年度末日まで。ただし、定年後の再雇用を含めた場合には満65歳に達する事業年度末日まで）へ移行できる可能性があります。制度の詳細については、個別にお問い合わせください。 |
| 給与 | 年俸制（1/12を月々支給） 【参考年俸】 研究員：600万円〜700万円程度 准研究員：550万円〜650万円程度 技術副主任：500万円〜600万円程度 ※最終的には経験・能力などを考慮の上、当機構規程により決定します。 ※賞与及び退職金は年俸に含まれます。 ※技術副主任：必要に応じて超過勤務手当を支給します。 |
| 福利厚生 | (1)規程に基づき赴任旅費を支給します。 (2)通勤手当を支給します。 (3)各種保険(健康保険、厚生年金保険、企業年金基金、雇用保険、労災保険等)を完備しています。 (4)職員等の相互扶助及び福利厚生の増進を図るための共済会制度があります。 (5)民間賃貸住宅の社宅貸与制度があります。（規程に準じます。） (6)土日祝祭日・年末年始・年次有給休暇・特別有給休暇を休日及び休暇とします。介護休業・育児休業等の制度があります。 |
| 応募書類及び提出方法 | 【応募書類】 研究員 (1)履歴書 ※様式自由 ※連絡先Eメールアドレス記載 ※履歴書には照会先2名の連絡先を記載。下記(6)の推薦者、当機構役職員（招聘を含む）以外の方々を記載してください。 (2)これまでに行ってきた研究の要約 1枚 (3)当機構における研究計画 1枚 (4)研究業績並びにこれまで受けた競争的資金リスト ※論文は、レフェリー制のあるジャーナルとその他の研究、学術出版物に分けること。 ※DOIコードが付与されている場合は記載 ※科学研究費補助金、科学技術振興機構からの受託研究費なども記載 ※競争的資金を受けたことが無い場合は、「競争的資金該当なし」と記載 (5)主要論文 2編以内 (6)推薦書 2通 ※2名の推薦者からの署名入り、PDF形式に変換した推薦書を各1通 ※当機構役職員（招聘を含む）は推薦者として認められません。 応募書類（6）は、各推薦者より下記採用担当アドレス宛に、Eメール添付にて応募締切までにお送りください。 recruit-app[at]jamstec.go.jp ※送信時は、[at]をアットマークに変え、件名を「SUGAR EKM22-004 応募者名」としてください。 准研究員・技術副主任 (1)履歴書 ※様式自由 ※連絡先Eメールアドレス記載 (2)職務経歴書 ※様式自由 これまで経験してきた研究・技術開発等の実績を含めて記載 以下は任意で提出 ・研究業績並びにこれまで受けた競争的資金リスト ※論文は、レフェリー制のあるジャーナルとその他の研究、学術出版物に分けること。 ※DOIコードが付与されている場合は記載 ※科学研究費補助金、科学技術振興機構からの受託研究費なども記載 ※競争的資金を受けたことが無い場合は、「競争的資金該当なし」と記載 ・主要論文 2編以内 【提出方法】 応募書類はすべてPDFファイルに変換して、下記URLからアップロードしてください。 https://recruit.jobcan.jp/jamstec/entry/new/1069815 |
| 選考 | 書類選考通過者に面接を行い、採用を決定します。 ※原則としてZoom等を利用したオンラインにより面接を実施します。 |
| 応募締切 | 2022年8月5日（金）13時 （日本時間/JST）必着 ※応募状況によっては、募集期間を延長することがあります。 |
| お問い合わせ先 | 国立研究開発法人海洋研究開発機構 人事部 人事任用課 採用担当 TEL 045-778-5811 Eメール: recruit-app[at]jamstec.go.jp ※Eメールによるお問い合わせの際は、[at]をアットマークに変え、件名を「SUGAR EKM22-004 公募について」としてください。 |
| 注意事項 | (1)提出書類は厳正に管理します。また、お預かりする個人情報は、採用選考並びに採用内定もしくは着任後の人事管理等の目的のみに使用し、他の目的では一切使用いたしません。 (2)採用内定時に健康診断書を提出していただきます。 (3)応募後に辞退される場合は、上記問い合わせ先までご連絡ください。 (4)上記各条件は、公募開始時点におけるものです。 (5)日本語を母国語としない場合、業務時の使用言語は英語です。 |
| 多様性への取り組み | 多様な価値観による優れた研究開発成果と科学技術イノベーションの創出を目指して、JAMSTECでは、男女共同参画を踏まえた女性の積極的採用にとどまらず、国籍や人種、性別、性自認、年齢、障がいの有無などに関わりなく個性が尊重される就労環境の実現を見据えた採用活動に取り組んでいます。 さらに多様性に対応する時短勤務や裁量労働など、柔軟な働き方や環境整備を推進して参ります。 |