総合地球環境学研究所を中心とした研究グループは、衛星データと数学的モデリングを使用した新しい手法で、世界でも有数の大気汚染の過酷な都市であるインドの首都、デリー周辺で、ロックダウン後の都市部と近郊農村部の窒素酸化物の濃度から、排出量の変化を推定し、その72%は交通と工場から排出される人為的活動由来であることを明らかにしました。また、農村部では、おそらくロックダウン解消後の藁焼き再開により、ただちに濃度が増えていることも突き止めました。研究チームは、今回開発された方法を用いることで、今後、藁焼きシーズンが来たときに、周辺の農村における藁焼きがデリーの大気汚染に与える影響を定量的に評価できる、としています。
詳細は総合地球環境学研究所のサイトをご覧ください。