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プレスリリース

2021年 6月 25日
国立研究開発法人国立環境研究所
国立研究開発法人海洋研究開発機構

貨物船と旅客機の民間協力観測によりCO2の人工衛星観測データを評価する新手法を開発

国立環境研究所地球システム領域の谷本浩志室長、Astrid Müller特別研究員らの研究チームは、民間の協力を得て行っている定期貨物船と旅客機による観測を組み合わせて、人工衛星によるCO2の観測データを評価する新しい手法を開発しました。近年、いくつかの研究から、海洋上の衛星観測にはバイアスがあることが指摘されていましたが、これを広い範囲や季節にわたって系統的に評価し、データを改良する有効な手法はありませんでした。今回開発した手法は、検証機器を設置しやすい陸上と違って、これまで検証が不可能であった海洋上の衛星データ評価に有効で、対流圏の下端と上端を押さえる船舶と航空機の両方の存在が必要となります。国立環境研究所が共同機関と共に行ってきた民間との協力観測が大きく役立ち、今後、学術研究機関による検証ネットワークと相補的に利用することで、海洋上のデータの質も改善されることが期待でき、人工衛星による温室効果ガス観測データの質をさらに向上させることで、全球のCO2循環をさらに正確に把握できると期待されます。

本研究の成果は、2021年5月28日に欧州地球科学連合の専門誌「Atmospheric Chemistry and Physics」にオンライン掲載されました。

詳細は国立環境研究所のサイトをご覧下さい。

国立研究開発法人海洋研究開発機構
海洋科学技術戦略部 広報課
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