国立研究開発法人国立環境研究所と国立研究開発法人海洋研究開発機構の合同研究チームは、既存の様々な温室効果ガス排出シナリオの下で、地域・セクター・気候強制因子（温室効果ガスや大気汚染物質など、気候変動に影響を与える物質）別に過去・将来の放射強制力の寄与を包括的に評価しました。
本研究により、パリ協定の 2℃および 1.5℃の温度目標に対応する低放射強制力レベルを達成するシナリオにおいて、多くの発展途上地域（中国、インド、中東・北アフリカ、サハラ以南のアフリカ、その他アジアの地域など）や、いくつかのセクター（家庭部門や運輸部門など）の2100年の放射強制力の寄与は現在よりも大きくなるという結果が示されました。合わせて、低い放射強制力レベルを達成するためには、ネガティブエミッション技術の普及が重要になること、今世紀末の放射強制力を抑える上で中国の気候変動対策が重要な役割を果たすことも示されました。
本研究の成果は、2022年11月19日（日本時間）付でCell Pressが発行する地球環境変動・持続可能性科学分野の学術誌『One Earth』にオンライン掲載され、12月16日発行の12月号に正式に掲載されます。
詳細は国立環境研究所のサイトをご覧下さい。