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プレスリリース

2015年 3月 24日
気象庁
独立行政法人防災科学技術研究所
独立行政法人海洋研究開発機構

新たな観測データの緊急地震速報への活用開始について

気象庁では海底地震計や地中深くに置いた地震計の観測データの緊急地震速報への活用を進めていますが、新たに3月31日10時から下記の観測網のデータについて活用を開始します。

これにより、以下の例のとおり緊急地震速報(警報)をこれまでより早く発表できるようになります。

  • 南海トラフ沿いの巨大地震について、海底に設置されている地震計で地震波をより早く検知することで、最大数秒早く発表することができます。
  • 首都圏直下の地震では、地中深くに設置されている地震計で検知することで、最大1秒程度早く発表することができます。今後も相互に連携して新たな観測網のデータを活用し、緊急地震速報の充実に取り組んでまいります。

・DONETの活用:2点
・KiK-netの活用:15点
・多機能型地震計の活用:50点

詳細は気象庁のサイトをご覧下さい。

国立研究開発法人海洋研究開発機構
広報部 報道課長 野口 剛
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