近年、東アジア・北米・欧州などでは厳冬に伴う豪雪などの気象災害が頻発しています。これらの被害を軽減するため、北極圏から流れ込む寒波を出来るだけ早く予測することが求められています。ところが、北極海では天気予報に使われる気象観測データが他の地域と比べて極端に少なく、これが天気予報の精度を向上させる際の障害のひとつでした。
国立極地研究所（所長：白石和行）の佐藤和敏特任研究員、猪上淳准教授、海洋研究開発機構（理事長：平朝彦）の山崎哲研究員を中心とする国際研究グループは、2015年2月の日本と北米東岸をそれぞれ襲った寒波の事例について調べました。その結果、北極海周辺の高層気象観測の頻度を増やし、冬季北極海域での研究船を用いた特別高層気象観測を行うと、予測の精度が向上することがわかりました。これは、観測を増やすことで、冬季に北極海の上空で発達する寒気の中心部分（極渦）を、より正確に把握できるようになり、天気予報の計算に用いられる初期場（初期の大気状態）が大きく改善されるためです。
本成果は、北極の気象観測が天気予報の精度を向上させ、人口の集中する中緯度域での減災に役立つ可能性を示しています。今後も、日本が積極的に北極の気象観測に貢献することが期待されます。
これらの成果は、米国地球物理学連合発行の学術誌「Journal of Geophysical Research: Oceans」に掲載されます。
詳細は国立極地研究所のサイトをご覧下さい。