海洋工学センター＜独立行政法人海洋研究開発機構

私達の海洋工学センターは、次世代に必要とされる技術・システムを開発する部門としての海洋技術開発部、研究船等の既存のインフラと新たに開発されるシステムの実運用を推進する部門としての運航管理部に加え、海洋工学センターが一体として有機的に機能するように舵取りをする部門として、センター直属の企画調整グループから構成されています。さらに、東北海洋生態系調査研究船の建造を推進する部門として、本年１月に海洋研究船建造室を新たに設置しました。それぞれが期待に応えられる成果を得ることを目標としています。

海洋研究開発機構は、「理学」と「工学」、或いは「科学」と「技術」という両輪がひとつの機構の中で連携して活動しているということが大きな特長ですが、海洋工学センターはその片方を支える組織として、海洋研究開発の進展に向けた新しい技術・システムの開発と、７隻の研究船と潜水船・探査機・観測機器を運用しての海洋大気、海表面、海中、深海底までの幅広いエリアで調査・探査を行っています。先端的・基盤的な開発を成し遂げることも重要な技術であり、また、既存のシステムを適切に整備・改良して所期の成果を上げるように運用することも重要な技術です。海洋工学センターはその両方の技術を担う組織であり、総合的な力を発揮し、高度な研究支援の期待に応えられるよう努めているところです。

海洋科学技術の一層の向上を図ることが、海洋における多様な分野での調査・観測の技術サポートに対する高い期待に応えるだけではなく、昨年の大震災を教訓にした地震・津波から人的被害を軽減し社会資産を守る防災・減災にも役立つでしょう。また、領海と合わせて世界第６位の面積を持つ我が国の排他的経済水域（ＥＥＺ）内における海洋鉱物資源・エネルギー資源調査という社会の要請にも応えることができると考えています。

新しい自律式無人探査機（AUV）と遠隔操作型無人探査機（ROV)を造りつつ、研究船等を運用する海洋工学センターが日本の海洋技術発展の一つの核になることを目指しています。これまで永年に亘って培ってきた技術を継承していくためにも、長期を見据えた課題にも取り組みつつ、次の世代を担う人材の育成にも一層努めてまいります。

私共の活動を広く外部に発信して皆様にご理解いただくことにも努めますので、皆様の一層のご指導とご支援を賜りますよう何卒宜しくお願い申し上げます。

平成24年4月
海洋工学センター長磯﨑芳男